2018年から不動産に関する悪いニュースが数多く報道されています。悪いニュースばかり聞くと、不動産自体が悪いように感じてしまいますが、本当でしょうか？

不動産に関わる人たちに問題があっただけであり、不動産自体が悪いわけではないということを忘れてはいけません。

不動産自体が悪くないからといって、不動産であれば、なんでもいいから購入して良いかというとそういうわけでもありません。自分自身にお金を残すことができる物件を購入する必要があります。

よくあるパターンとして、物件を買いたいと思ってしまい、どんな物件でも良く見えてしまい、購入してしまうことがあります。注意が必要です。

私は、「買いたい病」と呼んでいます。「買いたい病」にかかってしまうと、手がつけられません。自分自身にお金が残るどころか、自分自身のお金が出ていく物件であっても、良い物件のように見えてしまうからです。周囲の人が何度も購入することを思いとどまらせるように話しても、残念ながら、思いとどまらせることは、ほぼ不可能です。

「買いたい病」は非常に怖い病であると言えるでしょう。

特に、アベノミクスによる金融緩和により、融資の蛇口が開きっぱなしの状態であった時に、「買いたい病」にかかってしまった人は、物件を購入したのではないでしょうか？

自分自身にお金が残る物件であれば、問題はないと思いますが、自分自身のお金が出ていく物件であれば、「買いたい病」に侵されてしまったと言えるでしょう！すぐに対策を寝る必要があります。場合によっては、損切りを考えるべきでしょう。

なぜ、このようなことが起きるかというと、融資の蛇口が開きっぱなしの状態においては、物件を購入することができる人が増えるために、競争原理が働き、物件価格が高くなっていきます。「買いたい病」にかかっていたとしても、

しかし、現在は融資の蛇口が閉まった状態です。「買いたい病」にかかっていたとしても、物件を購入できる人が限られます。物件を購入することができない人であれば、「買いたい病」にかかっていたとしても、物件を購入できませんので、問題ありません。本人の気持ちとしては、モヤモヤ感が残るとは思います。

一方で、現在は融資の蛇口が閉まった状態であっても、物件を購入できる人が「買いたい病」にかかってしまった場合には、大変です。なんとか思いとどまらせたいところですが、思いとどまらせることは、ほぼ不可能です。本当に大変です。

それでは、不動産賃貸業をやっても良い人について、お伝えしたいと思います。

細かい条件を出せばキリがありませんので、7つのポイントに絞ります。

(1)「買いたい病」にかからない。

(2)感情で判断しない。

(3)数字で判断できる。

(4)不動産賃貸業が経営であると、理解している。

(5)不動産賃貸業を経営として、取り組むことができる。

(6)学ぶことが好きである。

(7)学んだことを実践する。

楽して儲けようと考えている人には、あてはまらない項目になります。

(1)「買いたい病」にかからない。

(2)感情で判断しない。

(3)数字で判断できる。

「買いたい病」にかかる人は、不動産を購入することがゴールになっています。不動産を購入することはゴールではなく、スタートです。そして、「買いたい病」は、感情に振り回されている状態です。自分自身にお金が残るかどうか数字で判断することができなくてはなりません。不動産賃貸業で成功している人は、購入する物件の条件を自分で決めています。他人にとって良い物件が、自分にとって良い物件ではないということを理解しているからです。また、自分の成功パターンを理解しているので、成功パターンから外れる場合には、慎重に判断しています。

(4)不動産賃貸業が経営であると、理解している。

(5)不動産賃貸業を経営として、取り組むことができる。

不動産賃貸業が経営であると理解していれば、問題、課題、改善策に取り組まなければならないことも理解できます。取り組むために時間を費やすことも惜しまないでしょう。実際には取り組む時間を減らすために、仕組み化していくということになると考えられます。

(6)学ぶことが好きである。

(7)学んだことを実践する。

不動産賃貸業で成功している人は、皆学ぶために時間とお金を費やし、学んだことを実践しています。

このように、時間、お金を費やし、熱量を持って取り組んでいます。楽して儲けようと考えている人には、あてはまらないでしょう。不動産賃貸業の経営は、楽ではないということを理解しておくべきです。一方で、自分自身の考え方によって、いくらでも増やすことができる可能性がありますので、面白いと考える人も多い事業であるといえます。

現在、わが国では人口減少であるとともに、賃貸不動産は過剰供給状態にあります。残念ながら、楽して儲けることができる状況ではありません。現実を理解した上で、不動産賃貸業に取り組んでもらいたいと考えております。